2021年7月時点、コロナの影響が続くなか、アメリカから日本へ帰国する際に絶対に必要なものが「検査証明書」です。
ツーソンミネラルショーに来る人も絶対に取得しなければいけません。
このページでは検査証明書の内容、取得する方法、注意点などを紹介します。
検査証明書とは？
検査証明書とは、コロナ陰性を証明するための書類のことで、コロナ禍の日本入国においてはパスポートと同じくらい重要です。
検査証明書は、アメリカを出国する時刻の72時間以内にアメリカ国内で取得する必要があります。
日本国内では簡単に入手できますが、日本とは勝手が違うアメリカ国内で用意するのは大変で、数百ドルのコストもかかります。
2021年7月時点、厚生労働省は日本に入国するすべての人に対して検査証明書の提示を義務付けているため、帰国する前に絶対に用意しなければいけません。
検査証明書で満たすべき要件
検査証明書は厚生労働省によって非常に厳しい要件が定められています。
ひとつでも要件を満たしていない場合は、空港のチェックインカウンターで搭乗を拒否されて、帰国できません。
検査証明書へ記載すべき内容
検査証明書には以下の内容が正確に記載されている必要があります。
間違いや記入漏れといった不備は一切認められません。
注意すべき点は、すべての内容を医療機関側が記入することです。
あなたは何も記入してはいけません。
検査方法
2021年7月時点、以下の検査方法のみ有効とされています。
医療機関が以下のいずれかで検査してくれることがポイントです。
注意すべき点は、似たような検査方法や検査名が多いことです。
検査前にどの検査方法が使われるのか確実に把握しておきましょう。
検体採取方法
2021年7月時点、以下3つの検体採取方法が有効です。
- 鼻咽頭ぬぐい液
- 唾液
- 鼻咽頭ぬぐい液と咽頭ぬぐい液の混合
「鼻咽頭ぬぐい液」は、鼻の奥に綿棒を差し込んで検体を採取します。
「唾液検査」は、唾液を採取します。
「鼻咽頭ぬぐい液と咽頭ぬぐい液の混合」は、鼻の奥と喉の奥に綿棒を差し込んで検体を採取します。
アメリカでは「鼻咽頭ぬぐい液」による検体採取が定番のようです。
検査証明書の所定フォーマット
厚生労働省は検査証明書の所定フォーマットを利用することを強く推奨しています。
このフォーマットを使えば、要件を満たした検査証明書を用意できるでしょう。
ただし、あなたが検査を受けるすべての医療機関がこのフォーマットに対応してくれるとは限りません。
具体的な問題点として以下のケースが考えられます。
- サインを拒まれる
- 医療機関指定のフォーマットしか使ってくれない
- 発行に時間と料金がかかる
- 医療機関の担当者が対応してくれない
- 記入ミスが起こる
厚生労働省は所定フォーマット以外も認めるとしていますが「検査証明書へ記載すべき内容」が正確かつ分かりやすく記載されていることが条件です。
所定フォーマット以外だと、記載すべき内容が抜け落ちる可能性が高まるので細心の注意が必要です。
所定フォーマット以外を使ったために、要件を満たせずに帰国できなかったケースが多発しています。
アメリカ国内で検査証明書を取得する方法
アメリカ国内で検査証明書を取得するには2つの方法があります。
自分で探す
厚生労働省指定の条件を満たす「医療機関・検査機関・薬局・ドラッグストア・ドライブスルーなど」をあなたが探す方法です。
アメリカでは様々な場所でコロナのテストを実施しているため、厚生労働省の条件を満たす場所さえ見つかれば検査証明書を用意しやすいでしょう。
医療用語を含む語学に堪能な人や、インターネット検索が得意な人におすすめの方法です。
メリット：
- コストが抑えられる
- 手軽
- 効率的に動ける
デメリット：
- 不備が生じやすい
- 大変
- トラブルが起こりやすい
- 証明書の発行に対応してくれない場合がある
領事館推奨の医療機関を使う
管轄の日本領事館が推奨する医療機関や検査機関を利用する方法です。
例えば、アリゾナ州を管轄する在ロサンゼルス日本国総領事館は、アリゾナ州で2件、カリフォルニア州で12件の医療機関を推奨しています。
これらの医療機関であれば、厚生労働省指定の検査方法および検体採取法で検査が受けられて、なおかつ所定フォーマットの検査証明書を発行してくれます。
検査証明書の用意に自信がない人におすすめです。
メリット：
- 安心
- 簡単
- 確実
デメリット：
- コストがかかる
- 訪問や移動に時間がかかる
- 対応機関の数が少ない
注意点
検査証明書を取得するにあたり注意すべき点を紹介します。
72時間以内
検査証明書はアメリカを出国する72時間以内に発行されたものでなければいけません。
72時間の正確な基準は「検体採取時刻」となります。
つまり、検体採取時刻が出国の72時間以内でなければいけません。
例えば、水曜日午後12:45にロサンゼルスを発つ場合、日曜日午後12:45以降に検査（検体採取）を受けて、なおかつフライト前までに検査証明書を紙ベースで用意する必要があります。
検査結果が出るまでに最大48時間かかる場合もあるため、72時間以内という制限は予想以上に厳しいものに感じるかもしれません。
筆者の実体験ですが、72時間を1分でも超過していると無効扱いとなり、一切の例外や交渉は認められません。
記載内容
検査証明書は厚生労働省所定のフォーマットを用いるのが無難ですが、医療機関や検査機関が発行する陰性証明書だと、厚生労働省が定めた記載内容を満たしていない可能性があります。
陰性を証明することが重要なのではなく、あくまでも「厚生労働省が指定する記載内容を、条件を満たしたうえで正確に記載していること」が大切です。
逆を言えば、厚生労働省所定のフォーマットを使えば、記載内容の抜け漏れを防げます。
署名
検査証明書には医療機関の署名が必要です。
「医師名（Signature by doctor）」の記入欄は、あたかも医師以外は認めないように見えますが、看護師や薬剤師、検査技師でも問題ありません。
医療機関によっては責任を負いたくないことから署名を拒まれる可能性があるので、注意しましょう。
実際に起きているトラブル
検査証明書が原因で様々なトラブルが起きています。
ツーソンミネラルショーに行く場合、あなたも例外ではないのでよく把握しておきましょう。
【日本経済新聞より引用】邦人、帰国時のトラブル続出 陰性証明あるのに搭乗拒否で問題点を取り上げています。
問い合わせ先
検査証明書については以下の問い合わせ先を活用してください。
厚生労働省新型コロナウイルス感染症相談窓口
海外から：03-3595-2176
日本から：0120-565-653
検査証明書の要件や帰国時の注意事項など、コロナ禍の帰国に関する様々な相談にのってくれます。
人が対応してくれるので安心ですが、あくまでも相談窓口のため、結局はたらい回しになる可能性があります。
厚生労働省 成田空港検疫所
0476-34-2310
厚生労働省の管轄なので、責任ある回答がもらえます。
検査証明書の用意で困ったら電話してみましょう。
ただし、ルール通りの回答しかもらえません。
在ロサンゼルス日本国総領事館
+1-213-617-6700
厚生労働省では検査証明書を手配できない場合、管轄の領事館に相談するよう勧めています。
しかし、例外対応や交渉はできないので、相談しても無駄と考えた方が良いでしょう。
当サイト
このサイトは検査証明書に関するお問い合わせは対応していません。
まとめ
2021年7月時点、検査証明書は絶対に必要です。
検査証明書は厳格な要件があるだけでなく、出国72時間以内に手配しなければならず、不備は許されません。
アメリカで検査証明書を手配する自信がない人はアメリカには来ない方が良いでしょう。
「日本からアメリカ」については【日本→アメリカ】準備すべきものや注意点は？現地でやるべきことを参考にしてください。
